平成26年度自己点検・自己評価結果このページを印刷する - 平成26年度自己点検・自己評価結果

平成26年度の重点課題

  1. ポートフォリオを用いたプロジェクト学習の評価計画
  2. カリキュラムの見直しと改善への取り組み
  3. マニュアルの作成

重点課題の実施及び評価

ポートフォリオを用いたプロジェクト学習の評価計画

平成25年度自己点検・自己評価の結果

前年度同様、看護技術統合・演習の『患者・家族の意思決定が困難な場面での対応』の単元で、ポートフォリオ・プロジェクト学習の導入を試みた。今年度はグループで話し合い活動したことをそのまま評価するのではなく、それに対して個人がどう取り組み、どう考えたかをレポートにまとめてもらい、そこから評価できるように、ルーブリック評価表の作成を行った。しかし、評価基準を示すことで答えを示してしまい、学生の考える力が育たないのではないかと考え、具体的な評価規準・基準を学生には提示しなかった。しかし、学生は評価規準を意識し学習に取り組む力ももっているため、自己学習のためのツールとして活用できるような評価規準の記載をする必要があった。今後はポートフォリオ・プロジェクト学習について勉強会を行い、教員一人一人の認識を深め、この単元で何を評価するのかを再検討していく必要がある。

平成26年度の取り組み

引き続き今年度も看護技術統合・演習の学習指導案をもとに、この科目で何を評価するのか、学生のどのような力を育てたいのかについて教員会議で再確認を行った。ルーブリック評価表の中では技術試験も取り入れたが、その時の実践のみを評価するのではなく、なぜそのような行動をとったのかという思考をリフレクションで引き出し、評価指標とできるように評価項目を抽出した。また、それぞれの単元で設定された課題達成に向けて各々が取り組むプロセスを評価したいと考え、授業開始時にルーブリック評価表を提示し、一回一回の授業時に加え、授業時間以外のところでも各自が課題達成に向けて取り組んだ過程を確認できるような様式を作成し提示した。その評価資料の一部としてポートフォリオを用いたが、ファイリング方法に差が生じた。ポートフォリオについては、この学年は初めて取り組むことであり、学生自身その意義や活用方法についての理解が不十分であったことが考えられる。そのため、活用できるような意識付けを行っていくこと、また授業後の教員間での情報共有を行い、再検討を行っていくことが今後の課題である。

カリキュラムの見直しと改善への取り組み

平成26年度の取り組み

カリキュラムの見直しに際して、まず出題基準に基づく看護技術の学習内容の洗い出しを行った。重複する学習内容の検討を行う中で、看護技術の考え方に教員間で差があることが分かった。そこで、厚生労働省から出ている卒業時の看護技術到達度の看護技術項目について、看護技術としてどのように考えるかを教員会議で話し合い、看護技術項目の整理を行った。しかし、その後計画していたマトリックスの作成、履修計画表の作成には至らなかった。

マニュアルの作成

平成26年度の取り組み

  1. 防災マニュアル
    防災マニュアルの作成に際して、まず資料探しと内容の読み込みを行った。高知県のマニュアル作成資料と県内外の高校・専門学校・大学の防災マニュアルを取り寄せた。すべてのマニュアルの読み込みを行い、共通して記載されている内容を確認して内容がより整理されているマニュアルを選定した。そのマニュアルを軸に当校のマニュアルの構成を検討した。構成が決定したのちは、メンバーで役割を分担し、項目ごとに週1回のペースで会議を実施し、疑問点や具体的にどうしたらいいのかなどメンバーで話し合いながら災害発生時の危機管理、事後の危機管理、事前の危機管理の3部構成のマニュアルを作成した。8月の教員会議で集中的に読み合わせ、さらに疑問点の確認と更なる検討を行い、書式の統一化を図った。同時に、災害時の学生との連絡手段としてWEB171の登録を行い、実際に活用できるように練習を行った。書式の統一化までは進んだが、現在の状況で想定できないことや他施設との話し合いが必要な部分について明確にすることができなかったため、マニュアルの製本には、至らなかった。
  2. 運営マニュアル→◎曽根
    運営マニュアルを作成する項目を決め担当者に割り振りを行ったが、進捗状況の確認やマニュアル記載内容の検討を計画的に調整できておらず、未達成となった。今年度も引き続き作成していくこととし、計画に確認時期を設定し、期日を守って作成できるように進めていく。

≪残された課題≫

  • 実習時の他施設との連携について具体的な調整
  • 作成したマニュアルと既存のアクションカードの内容の統一
  • 防災に向けての定期点検や訓練の具体的計画と実施
  • 必要物品の購入に向けての検討
  • 母体病院や地域との連携